大阪市役所前に設置されている大阪・関西万博の公式キャラクター「ミャクミャク」の像
４月１３日開幕の大阪・関西万博は、さかのぼること１２年、ある人物の一言から始まった。「万博は人を集める求心力がある。東京一極集中では駄目だ。今こそ、もう一度大阪で開催しよう」。大阪市中心部のオフィス街にある寿司店で熱弁を振るったこの人こそ、１９７０年大阪万博の仕掛け人として知られる堺屋太一。大阪府知事の松井一郎、大阪市長の橋下徹を前に「万博誘致論」を唱えた。会食の３日前には、東京での２度目のオリンピック開催が決まったばかりだった。大阪を再び成長させるためにも万博を―。危機感が突き動かした誘致活動は、時の政権を巻き込み、２０２５年の開催に結実した。
大阪・関西万博開幕を目前に控え、報道公開された会場＝４月９日午後、大阪市此花区の夢洲
松井、橋下の２人が率いた日本維新の会は、「互恵関係」にあった安倍政権の後押しを得て、前身の政党時代から万博誘致を強力に進めた。開催地の人工島・夢洲（ゆめしま）は、オリンピックの大阪招致失敗で行き場を失った「負の遺産」。「いのち輝く未来社会のデザイン」を掲げる万博を、維新の関係者はどこに導こうとしているのか。けん引役の証言からひもとくと、浮かんでくるのはカジノを中心とした統合型リゾート施設（ＩＲ）を中心とする開発。キーワードはやはり「経済成長」だった。（共同通信＝浦郷遼太郎／肩書きはいずれも当時、敬称略）
▽「７０年とは似て非なるものに」
２０２５年の万博開催が決まり喜ぶ松井一郎大阪府知事（右から２人目）、吉村洋文大阪市長（中央奥）ら＝２０１８年１１月、パリ。肩書きはいずれも当時
元経済企画庁長官の堺屋が、万博による大阪浮揚策を持ち出したのは２０１３年秋のこと。これに先立つ２０１１年には大阪府と大阪市それぞれの特別顧問に就任。作家としても知られる大阪市出身のアイデアマンは、松井、橋下のブレーンとしてたびたび知恵を授けていた。
当時の大阪は、１９７０年のそれとは大きく違っていた。６４００万人超を集めた７０年万博の頃は、高度経済成長の下で関西経済も発展。首都東京と並ぶ「二眼レフ論」もささやかれていた。
翻って、２００８年に大阪府知事に初当選した橋下は就任初日に「財政非常事態宣言」を発出した。職員に放った言葉は今でも語りぐさになっている。「大阪府は破産状態と同じ。破産会社の従業員だという覚悟を持ってもらう」。日本総研は２０１０年８月のレポートで、関西の景気についてこう記している。「全般的に力強さに欠け、回復の裾野にもさほど広がりがない」
元経済企画庁長官の堺屋太一さん＝２００８年１月
そんな状況を見かねてか、堺屋は寿司店で万博誘致を持ちかけた。松井の応答はこんな調子だった。「７０年万博は日本の国威発揚と技術を見てもらう展示型の万博だった。インターネットが発達し、世界中の情報が瞬時に取れる時代にもう一度開催するのか」
懐疑的な松井に、堺屋は重ねて力説した。「世界の課題を解決するモノとサービスを生み出して、来場者に体験してもらう。そこで体験したものは世界中から需要がある商品になり、新たな産業の柱になる。７０年万博とは似て非なる万博だ」。松井は次第に推進派へと傾いた。大阪誘致検討を表明したのは翌２０１４年８月のことだった。
▽幻の党首構想が築いた「蜜月」
元経済企画庁長官の堺屋太一さんと橋下徹大阪市長＝２０１２年１１月、大阪市、肩書きは当時
検討表明の翌２０１５年１２月１９日、松井の姿は東京・永田町にあった。ホテルの日本料理店で、隣に座った橋下と共に向き合った相手は、首相の安倍晋三と官房長官の菅義偉。年末の恒例行事となっていた「４者会合」だ。
表向きは、大阪市長を退任する橋下の慰労名目だった。ところが、松井には別の思惑があった。万博だ。この年開かれたミラノ万博の視察でイタリアを訪れており、誘致への思いをいっそう強めていた。関係省庁を挙げての支援には、政権トップの号令が何より効果的だった。
国政政党設立を検討していた２０１２年当時、橋下らは党首として安倍を迎え入れる構想をあたためていた。改革の方向性で意気投合すると、自民党の政権復帰後も「蜜月関係」を築いてきた。一方、憲法改正に意欲的だった安倍政権からすると、悲願達成のためには同じ「改憲派」の維新との良好な関係が大きな意味を持っていた。維新側はその「互恵」の立場をうまく利用した。
インタビューに答える松井一郎前大阪市長＝２０２５年３月２４日、大阪市
松井は今年３月のインタビューで、そうした見方を否定した。「俺は安倍政権と常に是々非々だった。国や地方のために必要なことは協力する。『選挙で争うから協力できない』という懐の小さい考えは互いになかった。憲法改正も、維新は早く発議してほしいとの立場だった。だから取引する必要はなかった」
それと同時に、松井は政党代表と首長を兼任するメリットも語っている。「万博誘致は維新としても公約に掲げていて、代表として党を動かしやすかった。知事としても政府と交渉できる。一方で政党代表が首長をしている以上、それがどう見られるか、受け止められるかはコントロールできない。それは自民党総裁が首相を務める政府も同じだ」
橋下が政界を引退すると、松井は後継の大阪市長となった吉村洋文とともに誘致を進めた。２０１８年１１月、フランス・パリで行われた博覧会国際事務局（ＢＩＥ）総会で、２０２５年万博の大阪開催が決定した。
松井はインタビューで述懐した。「最初は夢物語的な意見も多かった。大阪で２度目の万博を開催できる確信があったわけではない。だが、思いが強ければ実現できると感じた」
２０１９年２月８日、堺屋は万博開幕を見届けぬままこの世を去った。橋下は告別式で、涙ながらに弔辞を述べた。「情熱が人を動かし、政治を動かすということを教えていただいた。先生には、万博のテープカットの台に立ってもらいたかった」
▽開催地は「最初から夢洲」だった
万博会場の人工島・夢洲（ゆめしま）＝２０２５年２月２８日、大阪市此花区
４月１３日から１０月１３日まで、１８４日間の日程で開催される万博。会場の夢洲は、かつて残土や廃棄物の最終処分場だった。１９８０年代には６万人が住む新都市構想が持ち上がったが頓挫し、２００８年の夏季五輪招致にも失敗。文字通り「夢の島」として発展を期待されながら、夢のまま消える歴史を繰り返してきた。
松井は、じくじたる思いを抱えていたと明かす。「ニューヨークや上海、世界的に見てもベイエリアは発展する場所で、しない方がおかしい。資産として活用するのは当たり前だ」
大阪府は２０１５年７月、万博会場の候補地として６カ所を公表した。ところが、この中に夢洲はなかった。にもかかわらず、翌年になって突如として追加され、そのまま決定した。松井が明かす。「俺の中では最初から夢洲と決めていた」。この経緯には、土地を持つ大阪市との関係が影響した、という。
大阪府と大阪市の連携不足はかねて「府市合わせ（不幸せ）」とやゆされた。維新は「二重行政の弊害」を訴えてそれぞれの首長ポストを握り、一体的に運用。松井には「知事が市有地の活用方法に口を出すな、という役所文化」を、市長を務めた橋下と共に打破してきた自負があった。夢洲を俎上に載せられたのは維新あってこそー。松井はこう証言した。「俺と橋下さんの間で、大阪全体のプラスになることについては協力する体制ができていた。府市一体じゃないと、こんなことはできない」
▽最初で最後の国内投資
万博会場跡地活用の基本計画案
なぜ今、日本で、大阪で万博なのか。
かつて国威発揚が目的だった万博は新たな技術を生み出す場となり、近年は環境問題や少子高齢化といった、世界が抱える課題を解決する場へとシフトしている。松井も今年３月のインタビューで、課題解決の意義を訴えていた。「先進国では少子高齢化が進んでいる。平均寿命と健康寿命を埋める技術力。大阪は江戸時代から創薬のメッカとされてきた。ポテンシャルは高い。再生医療は得意分野で、新しい産業の柱になる」
では、政府はどうか。石破茂首相はこんな意義を口にする。「日本が力強く成長するきっかけとして位置付ける」。万博の成功を契機とした成長は、大阪ではベイエリアの開発と一体だ。その中心に据えられているのが、カジノを含む統合型リゾート（ＩＲ）、ということになる。
カジノを中心とした統合型リゾート施設（ＩＲ）のイメージ＝ＭＧＭリゾーツ・インターナショナル、オリックス提供
ＩＲは２０３０年秋ごろに開業を予定する。万博会場の跡地にサーキット場や高級ホテルを整備する計画と合わせて「非日常空間」を創出する構想だ。ＩＲの初期投資額は約１兆２７００億円、年間売り上げは約５２００億円を見込む。ＩＲ事業者の関係者は話す。「この規模の国内投資は最初で最後かもしれない」。大阪・関西、ひいては日本の経済にとって、万博の成功は不可欠のピース、と考えられている。
万博とＩＲで経済を再び成長軌道に乗せられるのか。その問いに松井は答える。「経済力を上げて直面する課題を解決し、持続可能な日本をつくる。東京だけでは地方は衰退していくし、日本全体は支えられない」
大阪・関西万博開幕を目前に控え、報道公開された会場＝４月９日午後、大阪市此花区の夢洲
国家イベントである万博の成否は同時に、旗振り役を担ってきた日本維新の会にとっては党の存在意義に直結しかねない運命にある。現代表は大阪府知事を兼ねる吉村。仮に赤字となれば、開催自治体の首長として、また党代表としての政治責任に発展するのは不可避だ。
吉村は開幕直前、周囲に自信を示した。「万博が失敗するとは思っていない」。視線は既に「その先」に向けられている。
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