7月28日に熊本県で震度7の大地震が発生し多数の犠牲者が出た。この地域は10年前にも同様の激震に襲われ、その後も日本列島の各地で地震が頻発しているため人々の不安が増している。
東日本大震災後の宮城県南三陸町。平均16.5㍍の津波が町を襲った。大地震は日常をいとも簡単に破壊する(SYAHRIL/GETTYIMAGES)
こうした現象のメカニズムは、私が専門とする地球科学の「プレート・テクトニクス」理論で説明される。日本周辺には四つのプレート(厚い岩板)がひしめき合い、地震災害を巻き起こしている。日本列島が乗る「陸のプレート」の下には太平洋から「海のプレート」が沈み込み、絶えず歪みを加えている。それが限界に達した時、プレートの間で巨大地震が発生する。
こうした災害の記録は有史最古の歴史書『日本書紀』から残っており、地震学者と歴史学者がチームを組んで読み解いてきた。地球科学には「過去は未来を解く鍵」というキーフレーズがあり、それらを解読することで将来の災害が予測できる。
その結果、2011年に起きた「東日本大震災」は日本列島では1000年ぶりの巨大地震だったことが判明した。東北沖を震源としてマグニチュード(以下、M)9.0という巨大地震が発生し、津波が沿岸部に甚大な被害を与えた。さらに東日本大震災は東日本の地盤の歪み状態を変えた。地震の後に宮城県牡鹿半島は5.3メートル東南東へ移動し、地盤が1.2メートル沈降した。
一般に、M9クラスの地震後には、数十年間にわたって地下の歪みを解消するように直下型地震が断続的に発生する。実際、東日本大震災の直後から内陸地震が頻発し、現在もやむことがない。私は「大地変動の時代」と名づけ、「いつどこで地震が起きてもおかしくない」と警鐘を鳴らしてきた。
最も懸念されるのは、首都圏に暮らす3800万人を襲う「首都直下地震」である。地下にはプレートが3枚ひしめいており、政府の地震調査委員会は首都直下地震が起きる場所を19カ所特定している。
その一つ「都心南部直下地震」ではM7.3の直下型地震が想定されているが、1995年に6434人の犠牲者を出した阪神・淡路大震災と同じ規模だ。もし起きれば東京23区の東部を中心に震度7の激しい揺れをもたらし、家具と一緒に人が壁に激突するだけでなく古い木造住宅の多くが数十秒で倒壊する。
国は今後30年以内に70%という高い確率で起きると予測しているが、発生を前もって予知するのは不可能である。巷には地震予知ビジネスがあるが、日本地震学会は「年月日を特定した予知には科学的根拠がない」と明言している。よって首都直下地震は不意打ちで襲ってくることを覚悟しなければならない。
改めて見つめ直す「南海トラフ巨大地震」
東日本大震災が1000年ぶりの巨大地震であったのに対し、日本列島は100年おきにほぼ規則的に襲ってくる「南海トラフ巨大地震」に直面している。南海トラフは静岡県から宮崎県沖まで続く水深4000メートルの海底にある凹地で、歴史的に巨大地震が繰り返し起きた場所だ。
ここには三つの「地震の巣」があり、それぞれ東海地震・東南海地震・南海地震を起こした震源域で、一部は陸地に差し掛かる(図1)。古文書を解読すると、南海トラフ沿いに地震と津波が約100年おきに発生し、その3回に1回は東海・東南海・南海の三つが同時に活動する「連動型地震」だった。
次回は連動型が起きる順番で、東日本大震災より大きいM9.1の巨大地震が想定されている。九州から関東までの広い範囲に震度6弱以上の大揺れをもたらし、震度7を被る地域が10県にわたる。その結果、予想される犠牲者の総数30万人、全壊建物235万棟、海岸を襲う津波の最大高は34メートルに達する。
さらに津波は一番早いところでは2〜3分後に到達し、浸水する面積は1000平方キロ・メートルに及ぶ(拙著『ニッポンの大地震』ちくま新書)。
政府の地震調査委員会は、南海トラフで今後30年以内にM9クラスの地震が発生する確率を発表し、その算定根拠の一つに「時間予測モデル」を使っている。発生時期を前回の地盤の隆起量から推定するモデルで、高知県室津港の記録を見ると、1707年の宝永地震では1.8メートル、1854年の安政南海地震では1.2メートル、1946年の昭和南海地震では1.15メートルそれぞれ隆起した(図2)。
いずれも地震直後からゆっくり地盤沈下が始まり、港が次第に深くなった。こうした現象は「リバウンド隆起」と呼ばれる。最後の46年の隆起量1.15メートルだったので、未来へ外挿すると次の発生時期は2035年頃となる。
地震現象は「複雑系」なので予測には必ず誤差を伴う。よって5年の誤差を付けて次の発生は30〜40年に起きると予測できる。プレート運動が何千万年も続いていることを考えると、必ず襲ってくるのは確実で「パスはない」。今から4年後の30年から「巨大地震の季節」が始まるのだ。
経済被害は290兆円以上と試算され、政府の1年間の租税収入の3倍を超える。東日本大震災の被害総額は20兆円なので15倍に相当する。犠牲者の予測数も東日本大震災の2万人(行方不明を含む)の15倍である。さらに日本全体での被災者総数は6800万人と予測され、総人口の半数を超える。東日本大震災より桁違いの「西日本大震災」が襲ってくると言っても過言ではない。
直下型地震と富士山噴火連鎖する可能性も?
海で起きる南海トラフ巨大地震は、陸上の直下型地震と連鎖することがある。
過去に起きた地震を調べると、地震発生の40年前からと発生後10年の期間に、内陸地震の発生数が多くなる(図3)。現在は1995年の阪神・淡路大震災から始まった「活動期」に当たり、これから同様の地震がさらに増えると予測される。今年7月の「令和8年熊本地震」もその一環なのだ。
さらに南海トラフ巨大地震は活火山の噴火を誘発する可能性もある。江戸時代の1707年、南海トラフで「宝永地震」が起きた49日後に富士山が大噴火した(「宝永噴火」と呼ばれる)。直下20キロ・メートルにある「マグマだまり」を刺激し、大量の火山灰を江戸の街に降らせた。
東海地震は南海トラフ東端にある「駿河トラフ」で起きるが、北方で上陸して活断層の「富士川河口断層帯」に連続する(図1)。
その20キロ・メートル北に富士山があり、東海地震のエネルギーを伝えやすい状況にある。
富士山は宝永噴火以来300年以上も大量のマグマを溜め続けており、現在「噴火スタンバイ状態」にある(拙著『富士山噴火と南海トラフ』講談社ブルーバックス)。
もし江戸時代のように火山灰が首都圏に降れば、電気、水道、道路などのライフラインが停止し大混乱になる。巨大地震と噴火の連動という「複合大災害」が現代のハイテク社会を襲うのだ。
土木学会は地震直後のインフラなどの被害に加え、その後約20年間にわたる生産や物流の低下による経済被害総額を1466兆円と試算した。「地震で何が壊れるか」だけ見るのでは不十分で「結果として日本経済がどれだけ長く停滞するか」を推計したのである。
さらに土木学会は事前に防災へ投資した場合の経済効果を試算し、道路・港湾や建物耐震化に58兆円を投じることで、396兆円の経済被害を軽減できるとした。被災後に巨額の復興費を投じるより発災前のインフラ強靱化を行う方が有利という数字である。
災後の長期的損失を抑える「事前復興」も重要な課題である。
地学は「生存基盤」を知る学問個人の対策で「減災」を目指す
東日本大震災は戦後最大の試練と言われた。実は、高度経済成長期に地震が少なかったのは、地球科学的にはラッキー以外の何ものでもない(図3)。
地震の静穏期が終わったのが1995年の阪神・淡路大震災で、それ以降の日本列島は活動期に入っている。
こうした中で「大地変動」を学ぶ機会がないという問題がある。高校理科で「地学」を履修する生徒が激減しているのだが、以前は物理・化学・生物・地学が必修科目だったので、地震・噴火・気象の基本を知ることができた。
ところが20年ほど前から大学の入試科目に地学が外されたため、地学を開講しない高校が増えてきた。その結果、地学のリテラシーは中学レベルで止まったままという日本人が激増した。ちなみに、私は京都大学の学生へ「地学的には君たちは義務教育を終えただけだから、勉強し直してほしい」と毎年訴えてきた。
地学は「地を学ぶ」と書くように人類の「生存基盤」を知る学問なのに、近年頻発する自然災害のメカニズムを学ぶ機会がないのは極めて危険と言えよう。そのため多くの専門家が社会人向けの普及を始め、私も参加してきた(拙著『大人のための地学の教室』ダイヤモンド社)。
地震のアウトリーチ(啓発・教育活動)ではもう一つ問題がある。南海トラフ巨大地震の発生日時は予知できないので、地震調査委員会は30年以内に南海トラフ巨大地震が起きる発生確率を「60~90%程度以上」および「20~50%」と公表した。しかし、この情報は多くの市民にとって理解が難しく、いつまでには準備が必要かなどの対策が立てられない。
ここには伝える側の情報発信に問題がある。私はあることに気がついた。実社会では「納期」と「納品量」で仕事が進むから、いつまでに(納期)何個を(納品量)用意という表現でなければ、主体的に動けないのではないか。よって私は二項目に絞って伝えるようにした。①南海トラフ巨大地震は約10年後(2030年代)に必ず襲ってくる、②災害規模は東日本大震災より15倍大きい。
もし人々が自発的に避難すれば津波の犠牲者を最大8割まで減らすことができ、建物の耐震化率を引き上げれば全壊を4割まで減らせる試算もある。個人が取り組める対策で被害を大幅に減らすことができる。総人口の半数以上が被災する状況では、行政の対策だけでは限界があり国民一人ひとりの意識喚起が重要である。
最後に、すぐ対策してほしいことを三つ述べよう。
寝室や居間に倒れてくる家具や置物はないかをチェックし、壁や天井に固定する。また、飲み水と食料を人数の3日分備蓄する(本当は7日分欲しい)。三つ目に、建物の倒壊と火事を起こさないため木造家屋は耐震補強する。
自然災害では「想定外を減らすこと」が重要で、そのため平時から正しい知識を得て、事前に備える必要がある。そして完璧主義に陥らず「減災」の発想で、できるところから準備を始めていただきたい。




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