スマートフォンの販売店や広告で「実質1円」「2年間で数十円」といった表示を見かけることがあります。
高額なスマートフォンを格安で購入できるように感じますが、こうした販売方法には、一定期間後に端末を返却することが条件となっているものがあります。購入時には返却するつもりでも、使い慣れたスマートフォンをそのまま使い続けたくなるかもしれません。
本記事では、実質1円スマートフォンの仕組みや、2年後に返却せず使い続けた場合の支払額、契約前に確認したい注意点について解説します。
実質1円スマートフォンは、2年後の返却を前提とした販売方法
「実質1円」と表示されているスマートフォンの中には、一定期間後に端末を返却することで、残りの支払いが不要になる購入プログラムを利用したものがあります。
例えば、12万円のスマートフォンを購入し、最初の2年間の支払総額が1円、残額が11万9999円となるケースを考えてみましょう。
約2年後に所定の条件を満たして端末を返却すれば、残額の11万9999円の支払いが不要になり、端末代金の実質負担を1円に抑えられます。一方、返却しなければ、残額も支払う必要があります。
つまり、「実質1円」は端末を1円で買い取れるという意味ではありません。なお、実際のプログラムでは、返却時期や端末の状態によって条件が異なり、プログラム利用料などが発生する場合もあります。
2年後に返却しない場合、残りの端末代金を支払う必要がある
端末を返却せずに使い続ける場合、原則として免除される予定だった残りの端末代金を支払う必要があります。
例えば、10万円のスマートフォンを購入し、最初の2年間の支払総額が24円、残額が9万9976円となるケースを考えてみましょう。
2年後に所定の条件を満たして返却すれば、残額の支払いは不要になります。一方、返却しなければ9万9976円を支払うことになり、端末代金の総額は10万円です。
残額の支払い方法は契約によって異なりますが、一括払いのほか、再分割払いが用意されている場合もあります。
例えば、9万9976円を24回に再分割すると、単純計算で月約4166円の負担となります。
また、再分割後でも端末を返却すれば、返却した翌月以降の支払いが不要になるプログラムもあります。ただし、再分割や返却の条件はプログラムによって異なるため、事前に確認することが大切です。
返却する場合も、端末の状態や追加費用に注意が必要
端末購入プログラムでは、返却すれば必ず残額の支払いが不要になるとは限りません。
例えば、画面の破損や故障がある場合、追加費用が発生したり、返却特典が適用されなかったりすることがあります。また、返却前にはデータのバックアップや初期化、端末のロック解除などが必要になるため、事前に条件を確認しましょう。
さらに、返却後もスマートフォンを利用するには、別の端末を用意する必要があります。
一方、同じ端末を4～5年間使い続けたい場合は、返却を前提としない購入方法も選択肢になります。
例えば、10万円の端末を5年間使用すると、端末代金は年間2万円、月当たり約1667円です。長期間使用する場合は、返却型プログラムと通常購入の総支払額を比較し、自分に合った方法を選ぶことが大切です。
まとめ
「実質1円」のスマートフォンは、一定期間後に端末を返却することで、残りの端末代金の支払いが不要になる仕組みを利用している場合があります。
返却せずに使い続ける場合は、免除予定だった残額を支払う必要があり、端末価格によっては数万円から10万円以上の負担が発生することもあります。
購入時には、返却時期や残額、追加費用などの条件を確認しましょう。2年程度で買い替えるのか、長く使い続けるのかを考えたうえで、購入方法を選ぶことが大切です。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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