「どう生きていけば…」という悲痛な声は、決して他人事ではありません。高齢の単身女性の多くが、年金だけでは生活が立ち行かない現実に直面しています。本記事では、平均的な年金額と生活費の実態をデータから確認し、利用できる公的支援や、私たち現役世代が今から備えるべきことについて解説します。
（※写真はイメージです／PIXTA）
夫の借金返済に追われて70代…何も残っていなかった
「まさか、こんな老後になるなんて。若いころは夢にも思っていませんでした」
吉田小百合さん（78歳・仮名）です。築55年になる木造アパートで、1人静かに暮らしています。23歳のときに結婚し、2人の子どもを育て上げましたが、夫は多額の借金を残して、30年前に他界。文字通り、朝から夜まで働き、借金を返済していく……そんな毎日を送っていました。
「子どもはすでに独立していたのが、不幸中の幸いでした」
70代に入り、ようやく借金は完済。しかし、小百合さんの手元には何も残りませんでした。老後のための貯蓄はもちろんありません。
「完済したときは、本当にホッとしました。でも、気づいたら自分もすっかり年を取っていて……自分の老後のことなんて、考える余裕もなかったんです」
借金完済後も、生活のために清掃のパートを続けていましたが、腰を痛めて今年に入り退職。現在は、月12万円の年金だけが頼りです。
「年金は手取りで月11万円ほどですね。家賃と水道光熱費、携帯代を払ったら、残り5万円くらい。そこから食費や雑費を捻出したら、ほぼ何も残らない」
折からの物価高騰は小百合さんの生活を直撃。スーパーでは見切り品ばかりを選び、最近は食事の回数を減らして、1日1回ということも。米が高いため、最近は買うこともないといいます。
「1回だけ、備蓄米を買うことができたんだけど、最近はみないね。その代わり、新米が5キロで5,000円って……ちょっと手が届かないよ」
小百合さんが住む地域では、そろそろ雪の便りも。朝には、5度を下回るようになりましたが、まだ暖房を使っていないといいます。
「灯油も高いでしょ。もうろくに働けないから、できるだけお金をかけないように、かけないように。ただ時間が過ぎるのを待っているの」
一度、役所に生活相談に行ったことも。しかし「お子さんを頼ってみては」とアドバイスを受けただけに終わったとか。子どもたちは遠方に住んでいるうえ、自分たちの生活で精いっぱいであることがわかっているのに、迷惑などかけらなれないといいます。
いつもは気丈にふるまう小百合さんですが、ふとしたときに緊張の糸が切れ、涙が止まらなくなることがあるといいます。
「通帳をみるたびに、本当に余裕がないんだなって現実を知る。何かあった際には、対応できない――そうやって将来を悲観してしまうんです。この先、どうやって生きていけばいいんだろう――そんなことばかり考えています」
年金だけでは暮らせない…単身高齢女性の貧困と、私たちができること
小百合さんのように、年金収入だけでは生活が立ち行かない高齢者は少なくありません。厚生労働省『令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況』によると、国民年金（老齢基礎年金）のみの受給者の平均年金月額は5万7,700円。小百合さんのように厚生年金（第1号）の受給権がある人の場合、老齢基礎年金を含めた平均年金月額は14万7,360円。65歳以上の女性に限ると、平均11万1,479円。小百合さんの年金受取額は極めて平均的といえるでしょう。
一方で、高齢者の生活実態はどうでしょうか。総務省統計局『家計調査 家計収支編 2024年平均』によると、65歳以上の単身無職世帯（女性）の消費支出は、月平均で15万5,923円。小百合さんの場合、年金の手取り額は月11万円というので、平均的な暮らしを実現するには、貯蓄から月4.5万円を取り崩すか、または月4.5万円の節約をするかの選択になります。将来を見据えて資産形成を行えていたなら、何てことないかもしれません。しかし70歳を過ぎるまで借金の返済に追われていた小百合さんにとっては、取り崩すものもなく、毎日生き抜くだけで精いっぱいであることがわかります。
一方で、高齢者のなかには「誰にも迷惑をかけたくない」と支援を求めることをためらうケースも多いのが現実です。しかし、生活に困窮した場合は、ためらわずに公的な支援を頼ることが重要。生活保護制度のほか、自治体によっては独自の家賃補助や高齢者向けの給付金制度を設けている場合があります。まずは地域の役所や地域包括支援センターに相談することが第一歩となります。
私たち現役世代にとっても、これは他人事ではありません。自身の老後に備え、貯蓄や資産形成（NISAやiDeCoなど）を早期に始めることはもちろん、親世代の経済状況や生活に関心を持つことも大切です。そして何より、小百合さんのような「声なき声」が社会に存在することを認識し、高齢者が孤立せず、必要な支援につながれるような地域社会のあり方を考えていく必要があります。
［参考資料］
厚生労働省『令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況』
総務省統計局『家計調査 家計収支編 2024年平均』
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