少しずつ春の気配が感じられる3月となりました。
新年度を前に、ご自身の暮らしやお金について改めて考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。
特に70歳代を迎えると、「周りの人はどれくらい貯蓄があるのだろう」「今の年金でこの先の生活は大丈夫かしら」といった不安を感じることもあるかもしれません。
この記事では、公的な統計データをもとに、70歳代のリアルな貯蓄額、年金の平均受給額、そして日々の生活費について、具体的な数字を交えながら詳しく解説していきます。
ご自身の状況と照らし合わせながら、今後のライフプランを考えるヒントにしていただければ幸いです。
70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情：平均額と中央値
J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を参考に、70歳代・二人以上世帯の金融資産保有状況を確認してみましょう。
※ここで言う金融資産保有額には、預貯金のほかに株式、投資信託、生命保険などが含まれます。ただし、日常的に使う普通預金の残高は対象外です。
70歳代の貯蓄額（二人以上世帯）1/5
出所：J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」
調査によると、70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円でした。ただし、この平均値は一部の富裕層によって引き上げられる傾向があるため、より実態に近いとされる中央値は1178万円となっています。
世帯ごとの詳しい貯蓄額の分布は以下の通りです。
金融資産を全く保有していない世帯が10.9％存在する一方で、3000万円以上の資産を持つ世帯も25.2％と、全体の約4分の1を占めていることがわかります。
また、貯蓄額が300万円未満の世帯も合計で13.3％見られますが、1000万円以上の資産を確保している世帯も多く、資産状況にばらつきがある様子がうかがえます。
このような資産の差は、退職金の有無や金額、現役時代の収入、相続、健康状態など、さまざまな要因によって生じます。公的年金の受給額も、働き方や加入履歴によって個人差が大きくなります。
もし貯蓄が十分でない場合、年金収入だけで生活を維持することが難しくなる可能性も考えられます。
老後に向けては、早い段階から生活費の見通しを立て、無理のない範囲で備えを進めることが重要です。
厚生年金の受給額はいくら？平均と分布を解説
次に、厚生労働省が公表している「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」をもとに、厚生年金の平均受給月額を見ていきましょう。
出所：厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
厚生年金にはいくつかの種別がありますが、ここでは主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」について解説します。
※なお、ここで紹介する厚生年金の月額には、基礎となる国民年金部分も含まれています。
厚生年金の平均受給月額：全体・男女別の比較
厚生年金の平均月額は全体で15万289円です。男女別に見ると、男性が約17万円、女性が約11万円となっており、5万円以上の差が見られます。
受給額の分布状況：月額階級別の人数
月額ごとの受給者数を見ると、最も人数が多いボリュームゾーンは「10万円以上～11万円未満」の層で、111万2828人となっています。
国民年金（老齢基礎年金）の受給額はいくら？
続いて、自営業者や専業主婦（主夫）など、主に国民年金に加入していた方が受け取る老齢基礎年金の月額について確認します。
出所：厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
国民年金の平均受給月額：全体・男女別の比較
受給額の分布状況：月額階級別の人数
例えば、夫が厚生年金の男性平均額、妻が国民年金の女性平均額を受給する夫婦の場合、世帯の年金収入は月額で合計22万7549円と試算できます。
65歳以上・無職夫婦世帯のリアルな家計収支
実際の高齢者世帯はどのような生活を送っているのでしょうか。老後の暮らしを具体的にイメージするため、現役シニア世代の家計収支データを見てみましょう。
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」から、「65歳以上・無職夫婦世帯」の平均的な家計収支を紹介します。
65歳以上の生活費
出所：総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」
収入の内訳：平均月額25万2818円
■うち社会保障給付（主に年金）：22万5182円
支出の内訳：平均月額28万6877円
■うち消費支出：25万6521円
■うち非消費支出：3万356円
毎月の家計収支
このデータからは、毎月約3万4000円の赤字が発生しているのが、現在のシニア世代における平均的な暮らしの一つの姿であると言えます。
この不足分は、貯蓄を取り崩したり、何らかの形で収入を増やしたりして補う必要があります。さらに、物価の上昇や社会保険料の負担増などによって、赤字額が今後さらに拡大する可能性も考慮しておく必要があるでしょう。
将来の様々なリスクを想定し、老後の生活を安定して維持できるよう、計画的に準備を進めることが大切です。
年齢とともに増加する医療費の実態
年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）5/5
出所：厚生労働省「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」
高齢期になると、医療費の負担も大きくなる傾向があります。
厚生労働省の「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」を参考に、60歳以上の各年代における一人当たりの年間医療費と、そのうち入院関連費用が占める割合を見ていきましょう。
60歳代からの年代別・一人当たり医療費の推移
年間の医療費は、60歳代前半の38万円から90歳代後半には125万円を超え、約3.3倍に増加しています。この増加の大きな要因となっているのが、「入院＋食事・生活療養」にかかる費用です。
70歳代までは通院治療が中心ですが、80歳代になると医療費の半分以上を、90歳代では7割近くを「入院＋食事・生活療養」の費用が占めるようになります。
国の高額療養費制度を利用すれば自己負担額には上限が設けられていますが、毎月の上限額に加えて、食事代や差額ベッド代（全額自己負担）などの費用は別途必要になる点に注意が必要です。
まとめ
今回は、70歳代の貯蓄額や年金、生活費に関するさまざまなデータをご紹介しました。
平均値や中央値はあくまで目安であり、ご自身の状況とは異なる部分も多かったかもしれません。
大切なのは、これらのデータを参考にしつつ、ご自身の家計やライフプランと向き合うことです。
春は、新しいことを始めるのに良い季節です。
まずは家計簿を見直して収支を把握したり、利用できる公的制度について調べてみたりするなど、小さな一歩から始めてみてはいかがでしょうか。
将来への漠然とした不安を具体的な計画に変えることで、より安心して豊かなセカンドライフを送るための準備を進めることができるでしょう。
参考資料
石津 大希
著者
株式会社モニクルリサーチ
アナリスト
2022年に株式会社モニクル傘下の株式会社ナビゲータープラットフォーム（現：株式会社モニクルリサーチ）に入社。第一報として報道されるニュースを深堀りし、読者の方が企業財務や金融に対する知的好奇心を満たしたり、客観的データや事実に基づく判断を身に付けられたりできる内容の記事を積極的に発信している。
入社以前は、株式会社フィスコにて客員アナリストとして約20社を担当し、アナリストレポートを多数執筆。また、営業担当として、IRツール（アナリストレポート、統合報告書、ESGレポートなど）やバーチャル株主総会サービス、株主優待電子化サービスなどもセールス。加えて、財務アドバイザーとしてM&Aや資金調達を提案したほか、上場企業向けにIR全般にわたるコンサルティングも提供。財務アドバイザリーファームからの業務委託で、数千万～数十億円規模の資金調達支援も多数経験。
株式会社第四銀行（現：株式会社第四北越銀行）、オリックス株式会社でも勤務し、中小・中堅企業向け融資を中心に幅広い金融サービスを営業した。株式会社DZHフィナンシャルリサーチでは、日本株アナリストとして上場企業の決算やM&A、資金調達などのニュースと、それを受けた株価の値動きに関する情報・分析を配信。IPOする企業の事業・財務を分析し、初値の予想などに関するレポートを執筆。ロンドン証券取引所傘下のリフィニティブ向けに、週間・月間レポートで、日本株パートを執筆。経済情報番組「日経CNBC」にて毎月電話出演し、相場や株価の状況も解説していた。
コメント